多額の資金を一度に準備する必要がなく、月々わずかのご負担で済むため、資金を有効に運用できます。

リースは「借入れ」ではありません。長期の資金導入と同じ効果をもちながら、銀行からの借入枠には影響を与えません。

リース料は税法上、会社経費として全額損金処理できるため節税効果があります。（購入の場合は、法定の減価償却費、支払い金利、固定資産税、保険料などしか損金として認められません）

技術革新の激しい設備は、法定耐用年数まで使用しないうちに陳腐化してしまうことがあります。
実際の使用年数に見合うリース期間を設定することで技術革新に対応した設備の入れ替えが可能となります。

安心保証リースは契約期間中、突発的に発生した故障に対して修理費用がかからないので、安心してお使いいただけます。
（注）通常使用における故障に対しての保証です。保守サービスは実費が必要です。